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Greenroom㈱ SDGs・サスティナブルに関する意識調査。最大の障壁は?

Greenroom株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役:山崎 修平)が運営するサステナビリティ/SDGs専門ニュースアプリ『GREEN NOTE(グリーンノート)』は、SDGsやサステナブルに関する意識を明らかにすることを目的に、サステナビリティに感度の高いアプリユーザー20~50代以上の101名を対象に「環境・社会課題に配慮した商品・サービスの購買を妨げる最大の障壁」に関する市場調査を実施。
市場調査の結果、ユーザーの約9割は、企業は環境・社会課題に対して取り組むべきものと捉えられていると判明しました。

環境・社会課題に配慮した商品・サービスの購買を妨げる最大の障壁はなんですか?

​・環境・社会課題に配慮した商品・サービスは高いという声が最も多く聞かれた。なお、世代を通して過半数近くが同様の回答をしている事から、類似商品と比べて相対的に高いと感じている事が分かる。

・20代は、それら商品・サービスの環境・社会課題に対する配慮のメッセージを受け取りつつも、真偽を疑っている事が分かった。近年の食品表示偽装やハラスメントなど企業不祥事に関する報道から、環境・社会課題配慮に対する企業の取組みの真偽の程が20代の消費者から注視されているものと考えられる。

・30代以降は、商品・サービスの環境・社会課題配慮のメッセージの分かりにくさから、内容を確認する事に時間を割かずに購買している可能性が高いと考えられる。

環境・社会課題に配慮した商品・サービスの購買を妨げる最大の障壁はなんですか?

・男性に比べ、女性の方が、価格に対する敏感度が高いことが分かる。

・また、女性よりも男性の方がメッセージを受け取っており、さらに、そのメッセージに対して真偽を疑っている事が分かった。女性は、商品・サービスの環境・社会課題配慮のメッセージの分かりにくさから、内容を確認する事に時間を割かずに購買している可能性が高いと考えられる。

【調査概要】

調査媒体: GREEN NOTE(グリーンノート)
調査対象:アプリ内アンケート
調査期間: 2022年5月26日(木)~2022年6月2日(木) 0時
調査方法: GREEN NOTE(グリーンノート)アプリユーザーの、20~50代以上の男女101名
調査結果:https://green-note.life/1431/

【GREEN NOTE(グリーンノート)について】

『GREEN NOTE(グリーンノート)』は、SDGs / サステナビリティ専門ニュースアプリです。SDGs / サステナビリティについて、国内・海外の最新動向および話題のニュース情報を厳選して毎日お届けします。また大手企業へ自身のアイディアを届ける「共創プロジェクト」への参加ができます。アプリ内ではポイントが貯まり、ポイントで寄付やショップの景品との交換も近日リリース予定です。
このサービスを通して、当社のビジョンである『消費者と企業の双方が、環境・社会課題の解決を意識した消費行動および生産活動の実現を通して、豊かに成長することが出来る社会の実現』を目指します。

▼GREEN NOTE(グリーンノート)のダウンロードについて ▼
iOS:https://apps.apple.com/jp/app/green-note-%E3%82%B0%E3%83%AA%E3%83%BC%E3%83%B3%E3%83%8E%E3%83%BC%E3%83%88/id1568017424?utm_medium=gn-prtimes-220602

Android:https://play.google.com/store/apps/details?id=eco.greenroom.sustainahub&referrer=utm_source%3Dgoogle%26utm_medium%3Dcpc%26utm_campaign%3Dprtimes220602%26anid%3Dadmob


マーケティングリサーチのご依頼について

「GREEN NOTE(グリーンノート)」を利用しているSDGs / サステナビリティに関心の高いユーザーに対し、マーケティングリサーチが可能な法人向けサービスを提供しております。
調査のご依頼は、下記よりお問い合わせください。

Email:support @greenroom.eco
Twitter:https://twitter.com/GREEN_NOTE_SDGs

【会社概要】

会社名:Greenroom株式会社
所在地:東京都新宿区新宿1丁目36番2号 新宿第七葉山ビル3階
代表者:代表取締役社長 山崎 修平
設立:2020年9月1日
URL:https://greenroom.eco/
事業内容:サステナビリティ・トランスフォーメーション支援事業
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