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㈱クロス・マーケティング 『SDGs』に関する調査、認知率は82%、女性や中高年の上昇が顕著との分析

株式会社クロス・マーケティング(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:五十嵐 幹)は、2022年6月、全国18~69歳の男女2,500名を対象に「SDGsに関する調査(2022年)」を行い、認知、意識・消費行動について分析しました。 2015年9月の国連サミットでSDGs(持続可能な開発目標)が採択されてから今年で7年目を迎えます。 今回は、SDGsの浸透状況について、昨年からの推移、認知経路、17の目標の興味関心、協力意識などを分析しました。

■調査結果
【SDGs認知状況】

SDGsの認知率(” 名称も内容も知っている”+” 名称は聞いたことがある”)は82%、2021年調査は67%であり、1年間で15ポイントと大きく上昇した。認知者のうち“名称も内容も知っている”と答えた人は40%と昨年より6ポイント上昇。性年代別にみると、女性や中高年においてSDGsの認知率は昨年より上昇幅が大きい。認知経路は「テレビ番組」「Webニュース・記事」「テレビCM」が上位。特に「Webニュース・記事」「新聞記事・広告/新聞の折込チラシ」「仕事・学校」による認知では”名称だけ知っている”人に比べて“名称も内容も知っている”人の割合が高めであった。<図1>
【17の目標の認知状況】
SDGsの17の目標で認知率の高いものは、「貧困をなくそう」「ジェンダー平等を実現しよう」「飢餓をゼロに」であった。昨年と比較し目標の認知率は、いずれも上昇はしているものの、「貧困をなくそう」(44%)以外は4割に満たず、小幅の上昇にとどまっている。<図2>


【興味・関心/協力できそうな17の目標】
SDGs認知者における興味・関心のある目標は、「貧困をなくそう」 31% 、「すべての人に健康と福祉を」30% 、「海の豊かさを守ろう」29%が上位であり、昨年よりすべての目標で興味・関心の割合は低下した。一方、 協力できそうな目標は、「海の豊かさを守ろう」 16% 、「つくる責任つかう責任」15%、「ジェンダー平等を実現しよう」 14%程度と、いずれも目標に対して協力意識は低い。<図2>
「SDGs」という言葉は幅広い年代に浸透しているが、「17の目標」の認知は、上昇はしているものの低水準で推移していた。興味・関心や協力できそうなことがらは低いことから、生活者にとって「SDGs」は、単に知識として知ってはいるけれど、自分事として捉えられていないと推察される。


■レポート目次
□調査概要
□回答者プロフィール
 (性別・年代・居住地・婚姻状況・職業・都市規模・同居家族・PNCL構成比・性年代別PNCL構成比・接触メディア・生活意識)
□ポテンシャルニーズクラスター(PNCL)について
▼調査結果サマリー
▼調査結果詳細
□SDGs認知、認知経路
□17の目標 認知/興味・関心/協力できそうなもの


■調査概要
調査手法 : インターネットリサーチ
調査地域 : 全国47都道府県
調査対象 : 18~69歳の男女、人口構成比に応じて割付
調査期間 : 2022年6月1日(水)~2日(木)
有効回答数 : 本調査2,500サンプル
※調査結果は、端数処理のため構成比が100%にならない場合があります


■会社概要
会社名 : 株式会社クロス・マーケティング
http://www.cross-m.co.jp/
所在地 : 東京都新宿区西新宿3-20-2 東京オペラシティタワー24F
設立 : 2003年4月1日
代表者 : 代表取締役社長兼CEO 五十嵐 幹
事業内容: マーケティングリサーチ事業


【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】
広報担当 : マーケティング部
TEL : 03-6859-1192
FAX : 03-6859-2275
E-mail : pr-cm@cross-m.co.jp

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<例> 「マーケティング・リサーチ会社のクロス・マーケティングが実施した調査によると・・・」
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