ソトコト広報室
【Oita AI Challenge 2022受賞企業】 災害時の活用が期待される「ジェスチャーAI」。先端技術の実用化を目指すAPCの想いとは。
2022.05.23
NEWS
2022.07.17
ー本プログラムの初日<7/27(水)>のカンファレンスを、リアル会場にて一般開放することが決定ー
長野県北部の北アルプス山麓に位置する雄大な山々に囲まれた地”白馬村”は、スキーやスノーボードが楽しめるウィンターシーズンのみならず、オールシーズンで北アルプスの大自然を満喫できる唯一無二の「マウンテンリゾート」です。
一般社団法人 白馬村観光局(所在地:白馬村北城7025、代表理事 下川正剛)は、株式会社新東通信(所在地:愛知県名古屋市 代表取締役谷喜久郎)と共同で、循環型の経済モデル「サーキュラーエコノミー」をテーマに、地域のあるべき姿を提示し実装を目指すプログラム「GREEN WORK HAKUBA vol.4」を2022年7月27日-29日の3日間開催します。
NPO法人 産学連携推進機構 理事長
慶應義塾大学経済学部卒業後、富士写真フイルム(株)を経て、英国国立ランカスター大学経営大学院博士課程満期退学。産能大学助教授、慶應義塾大学SFC大学院教授、東京大学先端科学技術研究センター特任教授や一橋大学大学院MBA等の客員教授を歴任。現在も東京大学で大学院生や社会人を指導。日本知財学会理事。CIEC元会長。研究・イノベーション学会元副会長。内閣知的財産戦略本部専門調査会会長、農水省技術会議委員等を歴任。複数企業の社外取締役を兼務。著訳書多数。『技術で勝る日本が、なぜ事業で負けるのか』は題名が流行語にもなった。現在、資源循環経済等ビジネスに関して数誌で連載中。
一般社団法人サーキュラーエコノミー・ジャパン 代表理事
パナソニック、富士通・富士電機ジョイントベンチャー、ITベンチャーを経て、2013年に独立・起業。2010年頃より、欧州のサステナビリティ思想・政策に関わり、2013年にドイツ発のサステナビリティに特化したホテル団体「BIO HOTEL協会」と公式提携。日本でのBIO HOTEL認証システム及び持続可能なライフスタイル提案ビジネスを展開。2018年、企業と政策決定者に向けて一般社団法人サーキュラーエコノミー・ジャパンを創設。日本企業及び経済の「サーキュラーエコノミー」への移行を加速するプラットフォームを運営。日本でのサーキュラーエコノミーの正しい認知のために講演・セミナーを精力的に行う。現在は、大企業・中堅・中小企業まで幅広くサーキュラーエコノミー事業戦略/ビジネスモデル構築の支援を中心に活動。また、自らもサーキュラーエコノミーモデル事業を展開。著書「サーキュラー・エコノミー:企業がやるべきSDGs実践の書」ポプラ社